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ついに移住しました(^O^)/ [移住関係]

2017年8月10日、ついに念願の駒ヶ根に移住しました。
引っ越し荷物の整理、手続き関係もほぼ終了し、やっと落ち着いたかなという状況です。
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これからの人生、大自然の中で自分らしく暮らしていきます(^-^)
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「駒ヶ根移住準備」訪問記③ [移住関係]

7月に2度(7/1&7/15~16)駒ヶ根を訪れ、いよいよ移住に向けた準備が整いました。

一番重要な仕事も無事決まり、一安心・・・(^-^)
それから、インターネットの工事予約、洗濯機の購入&設置予約(節約のため家電の入れ替えはこれだけです)、日用雑貨の小物類購入と、忙しなく動き回りました(^-^;

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7/1は駒ヶ根駅前広場でイベントを開催していました

マンションのバルコニーから見るアルプスの眺望は素晴らしく、見ているだけで癒されます。
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こんな感じですヨ~(^O^)/

7/16の午後は、駒ヶ根で好意にしていただいている安藤さん(果樹園を営んでいます)と、中沢にある葡萄園でお会いしました。駒ヶ根の現状、これからについてとても有意義な話ができました。
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今は、葡萄の手入れで忙しいそうですが、8月上旬からは「あかつき桃」の出荷だそうです。
昨年、桃を購入しましたが、とても美味しかったです。今年もすでに予約しました(^-^)

「駒ヶ根移住準備」訪問記② [移住関係]

今回は、住まい探しをメインに6月17日(土)から18日(日)の滞在でした。
条件は、間取りが2DK~3DK、スーパーが近くにあり、駅もなるべく近いもの・・・
前回同様、水野さん宅を拠点に、賃貸物件を内見しました。

初日(17日)は、こちらの都合により16時頃駒ヶ根に入り、織井不動産の物件を内見しました。
1件目が、2LDKで割と広く使い勝手の良い部屋で、ネット対応、光でんわ、光テレビなどがついており、幸先の良いスタートでした。
2件目が、今回内見した中で一番広い3DK(60㎡)のマンションでした。たぶんマンションの屋根の作りが三角帽なので、最上階(と言っても3階ですが)の部屋は天井が斜めに高くなっている構造で、しかも上部サイドの窓から入る光により、部屋がとても明るく開放感がありました。また、バルコニーが広く、左右に見える中央アルプス・南アルプスの眺望が素敵でした。駒ヶ根駅まで徒歩で約10分なので、スーパー、金融機関はその圏内でとても便利な場所にあります。
内見後は、「こまくさの湯」で温泉にゆっくりつかり、買い出しをして部屋で一杯やりながら、この日見た物件を振返り、明日見る予定の物件の予習?をしました。

二日目(18日)は午前中に、サンポー(アパマン)の物件を4件内見しました。間取りは2DK~2LDKで、設備的に四者四様でした。家庭菜園ができる畑付き一戸建て、ネット対応ケーブルテレビ付き、オール電化、駅、スーパーや病院に近い、など悩みどころ満載な物件が多かったです。

内見を済ませたらゆっくり昼食を取りながら、物件選びをしたかったのですが、横浜の帰路の渋滞が予想されるので、すぐに駒ヶ根を出発しました。
帰路の車中では妻の一押しである物件に決めかけていましたが、もとい、さんざん悩んだあげく3つに絞り込み、最終的には間取りの広さ、駅やスーパーなどのアクセスを考えて、織井不動産の3DKのマンションにしました。
翌日には、織井不動産に連絡し、次回駒ヶ根を訪れた時に申込みをするという約束で、物件を押さえてもらいました(^O^)/

次回は7月1日(土)、日帰りの強行軍ではありますが、賃貸マンションの申込みと、移住で一番重要な“仕事”の面接のため訪問します。
仕事が決まれば、移住に向けてまっしぐら・・・8月上旬の移住まであと少し、もうひと踏ん張り( `―´)ノ

失われた20年の本当の原因は「頑張りすぎた」から ~JP-PRESS 5/18~ [人生・生活]

振返ると、バブル崩壊以後、「失われた20年」と言われるほど、経済が低迷している。ヨーロッパやアメリカは経済成長を続けていたのに、日本だけが低迷している。理由はいろいろあるが、非常に大きな原因の一つに「これ以上無理というほど頑張っている」というのがある。

バブル崩壊以後、どこの企業も長期間残業が当たり前になった。かつて残業が長いサラリーマンと言えば官僚や銀行員が知られていたが、バブル以降は全産業にそれが広がった。みな、余裕を失ってしまった。
余裕を失うとどうなるか。新しいことを試す余裕、改善する余裕を失ってしまうのだ。どうすべきか分かっていても、それさえ実践できないほど、思考力の低下と行動力の低下が起きてしまう。

■いつも満室の手術室
『いつも「時間がない」あなたに』という本に、面白い事例が紹介されている。
これは、仕事、生活、人生、遊びにおいても、すべてにわたり示唆に富んだ内容である。ぜひ、お薦めしたい1冊である。

―――複数ある手術室はいつも満杯。深夜に及ぶ手術が続き、医者もスタッフも疲れ切っていた。救急患者が来ても手術室がいっぱいですぐに対応できず、手術室の増設が課題になっていた。

そこで経営コンサルタントが病院の経営を分析した。その結果、非常に意外な改革案を提示した。手術室を必ず1つ、使用しないで空けておけというものだ。現場のスタッフは大反対した。「今でも手術室は足りないのに!」と。

ところが、手術室を1つ空けるようにすると、夜中の手術がなくなり、無理のない時刻に予定通りに手術を終えるようになった。救急患者は速やかに手術できるようになった。

なぜか? 手術室を1つ、救急患者専用にしたからだ。

それまでのやり方では、すべての手術室に手術の予定を入れていた。そのために重体の救急患者が運び込まれると、予定していた手術用の道具まで全て片付け、新たに道具をそろえ直し、キャンセルになった患者の予定の組み直しなど、事務作業も膨大になった。無駄を省こうとして大量の無駄が生まれていたのだ。

しかし、救急用に手術室を空けるようにしたことで、予定された手術は予定通りに、救急患者は空いていた手術室にスムーズに入れた。「いつも1つ空けておく」という一見「無駄」に見えるものを容認することで、意識化できていなかったもっとも大変な無駄を省くことに成功したのだ。この病院は、このシンプルな改良をすることで、こなせる手術数が大幅に増えたという。

■浮かび上がるために
バブル以降しか知らない世代は、「余裕を失うギリギリまで働く」という働き方しか知らない。しかし、そんなやり方を続けていたらイノベーションなどできるはずがない。2000年代初めまでは液晶、デジカメ、フラッシュメモリーなど、世界に誇る技術が立て続けに登場していたのに、その後停滞が続いたのは、余裕を失っているうちに「貯金」を使い果たしてしまったからではないか、と思える。

今の日本に必要なのは、これまでの「もっと頑張れ、そうでなければ世界から取り残される」と脅し、尻を叩き、余裕ひとつ残さず無休憩で頑張らせようとすることではなく、「もう十分頑張っている。むしろ“少し頑張らない”余白を意識的に作り、力こぶの入れ所を考え直そう」と訴えることではないか。

「身を捨ててこそ浮かぶ瀬もあれ」という言葉がある。溺れて慌てて暴れると、余計に溺れる。溺れた時はあえてジタバタせず、覚悟を決めて力を抜くと体が自然と浮かび、そのうち浅瀬に打ち上げられる、という、なかなか味わい深い言葉だ。

「失われた20年」では、皆が溺れて慌ててジタバタしていた。しかし、もはや少子高齢化で大変になることは請け合いなのだ。ならばいっそ脱力してみよう。脱力して生じた余力、余白が、私たちに思考する余裕を与え、力こぶの入れ所を教えてくれるように思う。

「年寄りだから借りられない」はおかしい ~ 中川寛子:東京情報堂代表 ~ [人生・生活]

高齢者の住宅問題なんて、自分には関係ないと考えている人は少なくないだろう。だが、この問題が解消されなければ困るのは現在の20~40代である。
住宅・土地統計調査を見ると、住宅を取得している人は、1970年代には25~29歳で3割弱、30代で半数以上、40代では7割いたが、2013年になると25~29歳で1割強、30代で4割弱、40代で6割弱に減っている。
この背景には、結婚年齢の上昇や、それに伴う第1子の出産年齢の上昇などで住宅を取得する年齢が上がっていることに加え、住宅価格の高騰や年収の伸び悩みなどさまざまな要因が考えられる。いずれにしても住宅を買う気にならない人、買える状態にない人が増えているのである。

「高齢者は部屋を借りにくい」という問題は昔からあったが、高齢者の割合は低く、独居老人は少なかったため、あまり問題にはならなかった。しかし近年、高齢化が進み、独居老人も急増している。
国交省が2015年12月に行った家主約27万人に対する調査によると、家賃の支払いや居室内での死亡事故などへの懸念から、7割の家主は高齢者の入居に拒否感があると回答している。

そんな中、高齢者の賃貸居住に関し、新しい動きが少しずつ出始めている。一つは、高齢者自らが自分にとって住みやすい住宅を造るという動き。そしてもう一つは、高齢者を対象に賃貸物件を仲介しようという不動産会社の登場である。

①高齢者自らが自分にとって住みやすい住宅を造る

高齢者が入居するだけでなく、地域の人たちも利用できる共用スペースがあり、多世代が交流できるシェアハウスタイプの住宅で、2014年3月に世田谷区に誕生した「笑惠館(しょうけいかん)」が発端。家族だけで孤立して老後を過ごすのではなく、入居者や施設利用者とのつながりをベースに、互いに支え合う暮らしをイメージしている。
その後、2015年5月には杉並区に「荻窪家族レジデンス」、2016年11月には千葉県山武市に「むすびの家」と、毎年のように造られている。いずれにも共通するのは、従来の、管理者の指示に高齢者が従う施設ではなく、高齢者が主体となって暮らす、一般的な住宅であることである。

②高齢者を対象に賃貸物件を仲介する不動産会社の登場

2015年5月にオープンしたR65不動産。当時は、立ち上げたのが26歳の単身男性だったことが話題となった。この男性、山本遼氏は荻窪家族レジデンス、むすびの家のいずれの仲介にも関わっている。
山本氏は、「高齢というだけで自分らしい生き方ができない、好きな場所に住めない。この状態をそのままにしておいたら、自分が高齢になったときにもそんな思いをするかもしれない。だったら、今から高齢者に部屋を貸すのが当たり前の社会にしていきたいと思いました」。そして、不動産会社を立ち上げた。
山本氏がそのような思いになるひとつに、母親が勤務していた福祉施設でインターンをした経験から、行動が制約される施設での暮らしには疑問を抱いていた。だから、施設ではなく、好きに暮らせる賃貸、なのである。

高齢者の賃貸の問題は、物件不足を想像するかもしれないが、その点はさほど問題ではなく、高齢者の多くが情報弱者であること、物件の場所が非常に限定されることだという。実際、探している人から連絡が来ることはほぼなく、9割は相談を受けた自治体や仕業の人々からの問い合わせである。
また、高齢者は通院している病院やそれまでの人間関係を大事にするため、若い人よりも住む場所が限定される。子どもの近くに住みたい場合も同様で最寄り駅どころか、何丁目何番地まで決め込んで部屋探しになることもあり、結果、3カ月、半年かかるケースも少なくない。

そこで、山本氏は今後、物件を多く抱える管理会社との連携を深めることや、自ら物件を管理する立場になることも考えている。そのノウハウや情報を、広く公開・共有できれば高齢者の居住問題の解決につながるのではないか。これに向けてまずは、入居する高齢者に異変があった際はそれを素早く感知し、対応できる仕組みを構築しようと実証実験を重ねているという。これには、人の目による見守りがいいと判断した。
もう一つ考えているのが、法的、経済的な環境整備である。たとえば、入居者が死亡した場合には賃貸借契約の終了、残置物の処理などが問題になる。大家が入居者死亡をもって契約を終了させ、退去してもらいたいと思っても、一般的な賃貸借では契約は相続人に引き継がれてしまう。こうした大家の不安を解消できれば、貸してもよいと考える人も増えるのではないか。

「現在も高齢者自らが造った住宅の仲介を頼まれるなど、さまざまな人と連携していますが、これからは仕業を含めた幅広い職種の人との協業の必要性を感じます。現在も、これからも長く試行錯誤が続くでしょうが、先人がいないぶん、やりがいがあるので、地道に粘り強く続けていきたい」…山本氏

これまで30年間解決できなかったことが、簡単に解決できるはずもない。しかし、どんなに時間がかかろうが、誰もが自分がしたい暮らしができる社会になることが望ましい。気の長い話だが、誰かが取り組まなければ変わらない。長い目で期待したい。

「居・食・住」の変革で、地方移住はもっと進む ~東洋経済オンライン2015.9/17~ [移住関係]

――実際に福岡に移住し、現在は移住希望者へのサポートを行う『福岡移住計画』の代表としても活動する須賀大介さんに話を伺った。

東京は大きすぎてコミュニティが分散する。そのため活動が匿名的になりやすい。いくら頑張っても、その人の名前が表に出ることが少ない・・・それが福岡のコミュニティ規模だと、一人ひとりの責任が見えやすいから、「街をよくしていこう」というマインドが育つと思う。

東京ではハイコストの中でビジネスをしているので、コストを稼ぐだけの売り上げ・利益を生むためには物量も多くこなさなければならない。どうしても長時間労働になりがちで、暮らしが仕事に支配されているような感じだった。福岡に移ってからは、程よい仕事量を短時間で効率よく行うというスタイルに変わり、ストレスも少なくなった。
ここでは仕事の合間に海に入ったり、みんな釣りをしたりして、東京では絶対にできなかった働き方を実現できている。波間に漂いながら新しい構想を練ったり、釣りをしながら情報を共有したり。考える時間も増えた。

シェアオフィスにはいろんな業種・職種のメンバーがいるが、そのコラボレーションで面白いものも生まれている。今宿はほとんどが移住者で、自然と共生しながらビジネスでも成功したいという人が多い。価値観が似た者同士だと、コラボレーションも生まれやすい。1社だけでは生まれない可能性が作れると実感している。

糸島の拠点に併設したゲストハウスでは、イベントやワークショップ、自然共生型の合宿なども実施し、そこから新たな事業も生まれている。東京で仕事をしていたときには考えられなかった展開で、事業の発想も伸びやかになった。

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福岡のコワーキングスペース「RISE UP KEYA」

あくまで民間主導にこだわり、具体的には「居」・「職」・「住」をサポートするチームを現地に置き、行政には後方支援という形がベストと考えている。行政主導だとその土地に長く住み続けてもらうことが目的になるが、民間のネットワークであれば、転勤になった時や移住したものの合わなかった場合にも、他のエリアで受け皿を探すことができる。本当に住みたい所で生きていくことを支援することができる。

金・地位・名誉では、なぜ人は満たされない?~仕事を通じて幸せを得る方法~ DODA INTERVIEW 2017.4.13 [人生・生活]

社員を幸せにできない企業は、これから生き残れない。だとすれば、「幸せのメカニズム」をしることがこれからのリーダーには必要である…慶応大学大学院 前野隆司教授

――働くという観点から幸せを考えると、成果を上げることで地位が向上し、インセンティブを得られるということも幸せの一つだと思う。けれども、それではなんとなく「満たされない」という思いを抱えている人もいる。これは一体どういうことなのか。

仕事によって得られる金・地位・名誉などは、短期的な幸せの象徴のようなもの。そしてこの短期的な幸せというものは、もともと長続きしないように、人間の心はできている。
なぜならこれらは人と戦って、勝った結果得たもの。次に備えなければ、また新たな脅威がやってくるかもしれない。だから、「まだ足りない、もっと欲しい」と求め、いつまで経っても満たされないように、脳ができている。
一方で長期的な幸せというのは、人びととのつながりやコミュニティ、共同体を通して得られる幸せ。利他的に求めるものといえる。これは安定的に幸せを感じられる。自己保存ではなく、自分たちの集団の遺伝子を残したいという本能に基づいているので、安定的である。真の幸せはこちらであるといえるのではないか。

今は、特に若い人があまり地位や金を求めなくなってきている。それだけを求めるのは時代錯誤で、大切なのは人とのつながりから得られるもの、つまり「関係性」だと、暗黙裏に気づいているのだと思う。

海外では、個人の幸福度と企業での業績は比例するという研究結果もある。家庭や職場で過ごす毎日が充実していると、欠勤率や離職率が低く、生産性や創造性が高くなる。
幸せな人は、会社に貢献できる人材だから、欠かせない戦力として頼られたり、感謝されたり。そうしてますます人とのつながりを感じられるようになる。そうやって人が幸せを感じられるのには「メカニズム」がある。

★「長い幸せ」を感じられる人の資質や行動にある共通点
①「やってみよう!」…自己実現と成長
 自らの強みを活かし、社会的要請に応えて成長しながら自己実現を果たしている

②「ありがとう!」…つながりと感謝
 人とのつながりを尊重し、感謝や親切心、愛情を持って人の役に立ちたいと思ってい

③「なんとかなる!」…前向きと楽観
 楽観的で失敗してもくよくよせず、自分を認めながら積極的に周囲と関わっている

④「あなたらしく!」…独立とマイペース
 自分と周りを比較せず、自らの信念を貫いている

「駒ヶ根移住準備」訪問記① [移住関係]

今回は8月中旬移住の準備のため、4泊5日(5/2から5/6)と少し長めの滞在でした。宿泊は、駒ヶ根に二拠点移住されている水野さんのお宅を借り、そこを拠点に活動しました。
移住の一番の問題は、やはり「仕事」です。これが決まらなければ話になりません。幸いにも、現職の延長線での仕事があり、駒ヶ根市役所に相談し就職の段取りをしてもらい、目途がついたので一安心(^-^)
住まいは賃貸と考えているのでわりとのんびり構え、不動産屋(織井不動産・サンポー)に目ぼしい物件を3件ほど見せてもらいました。移住まで3ヶ月余りあるので、物件を決めるのは次回の訪問で・・・

この時期、本来であれば駒ヶ根の桜は終わりですが、光前寺のしだれ桜は、私たちを待っているかのように、花をつけていてくれました(^^)/
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中央アルプスにもまだ雪が残っており、駒ヶ根高原から見るその雄大なたたずまいは素晴らしかったです(^O^)/
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私は、魚が好きなので(ここに来て、それは無いだろうと思われそうですが(^-^;)、スーパー巡りをして物色してみました。あくまでも主観ですが、西友の魚が良かったので、刺身を買って食べました(^^♪
駒ヶ根に移住するからには、この地域の歴史を知ろうと駒ヶ根市立図書館に行き、それらしい書物を発見しました。駒ヶ根市と教育委員会が長い年月をかけ作成した歴史書は、戦国時代から現代(昭和50年頃まで)に至る、超、ちょ~う大作でした(*^▽^*)。何冊もある歴史書の目次すべて、気になる項目を数点読んだだけで、優に1時間を超えていました(^-^;

駒ヶ根の中沢に住んでいる、果樹農園を経営している安藤さんご夫婦には好意にしていただいております。最近ご自宅のキッチンをリフォームし、実際にお邪魔し見せて頂きました。オーダーメイドで素材にもこだわり素敵な作り、使い勝ってのよさそうな間取りで、料理をすることが楽しくなりそうなキッチンでした(^_-)-☆
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その後、安藤さんご夫婦と飯島町にあるお蕎麦屋「ひねもす」に行きました。ゴールデン・ウィークということもあり、午前中ですでに完売!お蕎麦の取り置きをしていたので、美味しい十割蕎麦をいただくことができました。生まれて初めて塩で蕎麦をいただきましたが、シンプルな塩の味により蕎麦の香りを堪能できました。また、くるみをすり潰し(荒くするのがGood!)たれにまぜ、これを蕎麦にからめて食べると、くるみのコクと絶妙な食感がとても絶品でした(^O^)/
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JR飯田線_R.jpg駒ヶ根には、JR飯田線が走っていますが、だいたい1時間に一本くらいです。移住後もほぼ利用しない(普段は車、東京・名古屋方面も高速バスを利用)と思ったので、この機会に伊那市にある「うしお」のローメンを食べに、電車で行きました。羊の肉と野菜を炒め太麺で、こちらはスープ無しなので焼きそばのような感じでいただきました。調味料のトッピングは酢と一味唐辛子が合うかな(^-^)
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駒ヶ根市駅前にある公衆便所に、少し変な張り紙がありました。
それがコレ[↓]、「目的外使用」とは?いかに・・・
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今回の訪問の主目的は、「移住準備」でしたが、観光・温泉・グルメ三昧!?という感じでした(^-^; お陰で骨休みにもなり、のんびり過ごすことができました。そして、駒ヶ根の良さを改めて感じることができ、3ヶ月後の移住がますます楽しみになりました(^O^)/
次回は6月中旬に訪問し、仕事そして住まいを確定する予定です。

長野県に学ぶべき、安い医療費で日本一長生きする医療 ~BEST TIMES 4/5配信~ [人生・生活]

かつては「短命県」として知られていながら、男女とも長寿日本一を獲得した長野県。
ずっと昔から長寿日本一ではなく、昭和40年(1965年)には、男性9位、女性26位で、女性は全国の平均寿命を下回っていた。というのも、長野県は美味しい野沢菜漬けで知られるように、漬物文化が根付いていたため、塩分摂取量も多く、脳疾患や胃がんが日本有数に多い地域だった。

厚生労働省が平成22年に発表した『都道府県別生命表』によれば、長野県の平均寿命は男性80.88歳、女性87.18と男女ともに日本一。ちなみに全国平均は男性79.59歳、女性86.35歳で、最下位が男女ともに青森県(男性77.28歳、女性85.34歳)。

■「ささえる医療」で長寿日本一

この短命県であった長野の状況を改善すべく奮闘したのが、佐久総合病院の故若月俊一先生(1910年~2006年)。数十年前から若月先生が中心となって生活や食事を改善し、早期発見早期治療できる仕組みを作ってきた。
最も有名なのが、昭和34年に日本で初めて集団検診を実施した、八千穂村の全村健康診断。すべての村民に健診を実施し、病気を早期発見・治療するだけでなく、どうしたら健康になるかを村民に教えるために、面白い劇を演じたり、村民と酒を飲んで語り合ったりした。
すると、八千穂村だけ他の地域と比べて、医療費が安くなっていった。

この結果に続いたのが、長野県の医師、保健師などで、それぞれの地域で健診を馴染め、塩分を減らす重要性を教え、昭和46年には「保健指導員」なる制度まで始めて健康づくりを推進してきた。こうした取り組みの結果として、少しずつ住民の意識が変わり、予防と健康を意識する人が増え、医療費も減り、日本で最も長生きである地域となった。介護保険が始まる以前から、自主的に「ささえる医療」の取り組みを行い、長生きした人に対しては、医師、看護師、介護職、リハビリ職など他職種でケアを行い、地域を支えていた。
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■長野県は日本一長生きだけでなく、高齢者医療費が安い地域でもある

厚生労働省が発表している『平成26年度 医療費の地域差分析』によれば、後期高齢者一人当たりの実績医療費は79.3万円で、全国で6番目に低い。
だからと言って、長野は十分な医療を受けられないわけではない。地域全体として健康意識が高く、予防を心掛けているからこそ、医療費を抑えつつ長寿実現することができている。
高齢化が進んだ地域では、医療の充実が必ずしも人の健康や長寿に関係しないことが、長野県の例を見てもわかる。

長野県を日本一長生きである地域に押し上げたのは、高額な医療費でもなければ、専門医療や医師の充実でもない。若月俊一というたった一人の先生が60年前に始めた運動である。その運動がタンポポの種が広がっていくように長野中に広がった結果である。

日本社会が直面する、認知症「1300万人」時代 ~NHKスペシャル「私たちのこれから」より~ [人生・生活]

高齢ドライバーによる交通事故、徘徊による行方不明、誰にも看取られることなく逝く孤立死――「認知症」が一因と見られる事件・事故が年々目立つようになってきた。だが、これは、世界に先駆けて日本が直面する「認知症社会」の始まりに過ぎない。2025年、国民の1割以上が認知症またはその予備群になる社会では、何が起きるのか。そして解決策はあるのか・・・

■1300万以上が認知症及びその予備群に
いまから8年後の2025年。団塊の世代すべての人が75歳以上の後期高齢者に達するこの年を皮切りに、日本は未曽有の「認知症社会」へと突入する。厚生労働省は、認知症の人が2025年に最大730万人にのぼると発表しているが、その予備群とされる軽度認知障害(MCI)の人数は明らかにしていない。
そこで、すでに発表されているデータと複数の専門家への取材により、独自の数値を算出した結果、2025年に軽度認知障害の人は580万人を超える見込みであることがわかった。認知症高齢者の数と合計すると、総数は1300万人に達する。国民の9人に1人、65歳以上に限れば、実に3人に1人が認知症あるいはその予備群の人になるという「認知症1300万人時代」が来る可能性が浮かび上がってきた。
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2025年のMCIの人数については、2012年時点で認知症の人数の8割がMCIであることから、2025年も同じ割合と仮定した場合をNHKスペシャル「私たちのこれから」取材班が試算した。 (図表:EJIMA DESIGN)

■「認知症社会」で顕在化する問題
・高齢ドライバーによる事故
認知症の人が事故に巻き込まれる「被害者」ではなく、事故を引き起こす「加害者」になる側面が大きくなってきている。国は今年3月から75歳以上の高齢ドライバーへの認知症の検査を強化。警察も免許証の自主返納の制度を推し進めているが、地方では過疎化に伴う利用者の減少から、鉄道やバスの路線廃止が続いていることから、高齢者がマイカーに頼らざるを得ない事情がある。
高知大学医学部の上村直人医師は、現在252万人いるとされる認知症ドライバーは、2025年には350万人まで増加すると試算している。警視庁が今年1月に発表した統計によれば、75歳以上の死亡事故のうち、認知症や認知機能が低下している恐れがある人の割合は5割。この3年間で1.5倍に増えている。

・徘徊などによる行方不明
警視庁の発表によると、平成27年は認知症若しくはそれが疑われる者の行方不明者数が、全国で12,000人余りにのぼった。
これにより、当該行方不明者数が3年連続で1万人を超えた。

・認知機能の衰えによるその他の問題
家がゴミ屋敷化してしまう、詐欺被害にも会いやすくなるなど。

・認知症の人を受け入れる施設の不足も深刻に
2025年は、特別養護老人ホームへ入所を望みながらも叶わない人は62万人に達し、加えて、彼らのケアをする介護人材も38万人足りなくなると推測されている。

■カギは早期対応にある
このような問題の中、手立てとして注目されるのが、認知症の予備軍とされる軽度認知障害の人にアプローチすること。それを個人の努力に頼るのではなく、社会全体として取り組んでいくことで対応できないかという方策である。
認知機能は、軽度認知障害から段階を経て低下し、本格的な認知症に移行していく。実は、この初期段階では、外部からの助けがなくても多くの人が穏やかに生活できることがわかっている。もし、この状態を長く保つことができれば、深刻な認知症患者の発生数を抑えられ、「認知症社会」の問題をかなり軽減できるはずである。
最近の研究では、その具体的な手立ても明らかになってきている。2015年に発表された、北欧のフィンランドでの「フィンガー研究」。軽度認知障害の疑いがある約1200人の協力を得て周3回、1日30分ほどの早歩きなどの運動、野菜や魚を多くとる食生活の改善、さらに、記憶力を使うゲームや血圧管理などを2年間継続してもらったところ、対象者の認知機能が平均25%も上昇したことがわっかた。日本でも同様の取り組みをおこない、効果が認められている。

■「認めたがらない」立ちふさがる壁
ところが、誰もが、早期の対応が大切だと認めていても「あなたは認知機能低下の恐れが高い方なので来てください」と対象者に声をかけると、「私はそんな人間ではない」と拒否することが多い。家族が、「様子がおかしい」と思って、認知機能の検査などをすすめても本人は「自分は違う」と認めたがらない、あるいは、認知症そのものを隠したいのではないか、など、実際に認知症高齢者を身内に抱える人々の声は厳しい。
こうした認知症の疑いがあることを認めたがらない傾向を、どう解消していくか。そのヒントになる取り組みが埼玉県幸手市の「幸手モデル」。この考え方は、医師や看護師がお年寄りに「認知機能の検査を受けて下さい」と呼びかけるのではなく、普段から彼らが自然に集まる公共施設や飲食店などを探し出し、そこに自ら出向くというもの。お年寄りとのちょっとした会話をきっかけに健康相談を行い、何らかの兆候に気づいたら、診察を進めて早期の対応へと結びつける。認知症に限らず、病気全般の兆候をいち早く見つけるための試みである。さらに一歩進んで、お年寄り同士が集まれる場を作るプロジェクトも始まっている。
誰かに的を絞って声をかけるという“ターゲット・アプローチ”ではなく、みんな丸ごと面倒を見るという“ポピュレーション・アプローチ”が重要だ。

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=写真はイメージです=

■企業にも「認知症社会」の波
国民の9人に1人が認知症またはその予備群の人になる「認知症社会」に向けて、どんな社会を目指していけばいいのか。これまでとは異なる大胆な発想が求められる・・・

①「認知症になったとしても終わりじゃない」、という社会への転換が必要。生きていく主人公は本人。行きたい場所があったり、やりたいことがあったり、得意なことがあったりする。こうした認知症の本人たちの声を起点に、地域の人や行政がそっと応援に入ることが重要。

②企業は、商品やサービスのあり方を「認知症社会」を前提としたものに転換すべき、という考え方。バス・電車といった交通機関やコンビニ、宅配便などのサービス、プールや映画館といった大規模施設にいたるまで、認知症でも行けるような場にしておかないと顧客を失うのではないか・・・

以上のように、ヘルスケアや介護といった従来のジャンルにとらわれない企業の対応が「認知症社会」を支える上では重要な役割を持つといえる。

2025年「認知症社会」の到来。それに飲み込まれるのか、乗り越えるのか。8年後はあっという間にやってくる。